日本法規情報株式会社（本社：東京都新宿区 代表取締役 今村 愼太郎）(http://www.nlinfo.co.jp/）は、インターネットアンケートを実施し、「職場トラブルに関するアンケート調査」について発表しました。（日本法規情報株式会社では定期的に法律関連の話題に対して意識調査を行い発表しております）
トラブルメーカーとは、いわゆる「もめごとの原因となる人」のこと。 「その人と関わると、なぜか面倒なことに巻き込まれてしまう、面倒な問題を引き起こしてしまう」人というのは、大抵どんな職場にもいるものです。
では、このトラブルメーカーは、職場にどの程度いるのでしょうか。そして、一体どんな人が、トラブルメーカーになりえるのでしょうか。
今回は「職場にいるトラブルメーカーの特徴」についてアンケート調査を行いました。
まず「職場に、トラブルメーカーはいるか」についてアンケート調査を行いました。
目次
◆約半数の人が「職場に「トラブルメーカー」と言える人がいる」と回答
「職場に、トラブルメーカーはいるか」についてアンケート調査の結果、48％の人が「職場に「トラブルメーカー」と言える人がいる」と回答し、52%の人は「職場に「トラブルメーカー」と言える人はいない」と回答しました。約半数の人の職場にトラブルメーカーがいることが明らかとなりました。
そこで、次に「職場のトラブルメーカーは、上司、同僚、部下のうち誰か」についてアンケート調査を行いました。
◆職場のトラブルメーカー、ダントツ１位は「新人」
「職場のトラブルメーカーは、上司、同僚、部下のうち誰か」についてのアンケート調査の結果、ダントツで多かったのが「職場のトラブルメーカーは部下である」という回答で47％でした。次いで「職場のトラブルメーカーは同僚である」との回答が32％、「職場のトラブルメーカーは上司である」とお回答は21％となりました。
そこで、「職場にいるトラブルメーカーの新人」の具体例について聞いてみました。
◆「若い女は、どんな男からもモテると思っている新人。自分になびかない男がいると不機嫌になるし、自分より年上の女性がチヤホヤされても不機嫌になる。仕事にも影響があるのでとても迷惑しています。」
◆「いくら注意してもメモしない新人。同じミスを繰り返すし、同じことを何度も質問する。先日は注文をきちんとメモせず、注文ミス。大事にならずに済んだが、今後も憂鬱です。」
◆「高学歴が自慢の新人君は、とにかく自分の考えに根拠もなく自信満々。そして、アピールとでも思っているのか、とにかく、やみくもに誰にでも食って掛かるんです。ミーティングでも持論を繰り広げて得意顔。正直実務経験のない使えない持論ばかりで余計な時間がかかり、困っています。」
トラブルメーカーは、大抵どんな職場にもいるものです。
「トラブルメーカーとは関わらないほうが自分のため。」と言っても、職場ではそうもいかない場面が多々あります。 また、トラブルメーカーの存在が思わぬ労働問題に発展するケースもあります。このようなトラブルの芽は小さいうちに摘み取って小難が大難にならぬよう対策をとっておくことが重要です。
また企業の採用体勢を見直すことでトラブルメーカーの入社を減らすことが可能になります。
このようなトラブルメーカーが引き起こす労働問題は、事前にしっかりと対策をとっておくことで、未然に防止することが可能なものも多々あります。
労働問題のリスクを減少させることは、企業にとって非常にメリットがあるのです。また、労働問題は、法的観点から予防することによって、本来の業務に力を集中することも可能となります。 御社の「予防法務」として「トラブルメーカー対策」について早目に専門家に相談することをお勧めします。
有効回答数：817人男性：416人 女性：401人）
アンケート期間：2015-05-01～2015-05-25
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