アスクプロ株式会社相談窓口案内サービス、日本法規情報

相談サポート通信

『恋人のいない女性』の恋愛に関する意識調査:男性との交際に興味が持てない理由は「結婚に興味がないから」が1位。

一覧にもどる

日本法規情報株式会社(本社:東京都新宿区 代表取締役 今村 愼太郎)(http://www.nlinfo.co.jp/)は、インターネットアンケートを実施し、「恋人のいない女性に関するアンケート調査」について発表しました。(日本法規情報株式会社では定期的に法律関連の話題に対して意識調査を行い発表しております)

 昨今、「異性の交際相手も友人もいない」若者が半数を越え、結婚に消極的な人が増加していると言われています。

 先日、日本法規情報株式会社はこのいわゆる「恋愛離れ」の現象について20代~50代の男性の方を対象にアンケート調査を行い、恋人のいない男性の恋愛観に関する意識調査によって、恋人のいない男性のうち「恋愛することに興味がない」男性は約20%で、「恋愛に興味がない理由は趣味が大事」との回答が約4割を占める結果についてリリースを行いました。

 そこで、今回は20代~50代の女性の方を対象にアンケート調査を行いました。

 まず、現在恋人がいないと回答した女性を対象にこれまでの恋愛経験についてアンケート調査を行いました。

 

「現在、恋人のいない女性」のうち10人に1人が「交際したこともないし、交際したいとも思わない」と回答。

image001

 「現在恋人がいない女性の方を対象に行った、これまでの恋愛経験について」についてのアンケート調査の結果、「2~3人と交際したことがある」が最も多く31%、続いて「4~10人未満と交際したことがある」が24%、「交際したいとは思うが交際したことがない」が13%、「今までに1人とだけ交際したことがある」が12%、「交際したこともないし、交際したいとも思わない」と「10人以上と交際したことがある」がそれぞれ10%という結果となりました。

 男性と普通に交際歴がある女性が9割近くを占める中、「交際したこともないし、交際したいとも思わない」と考える女性が10人に1人はいる結果となりました。

 次に「男性と交際もないし、男性と交際したいとも思わない」と回答した女性を対象にその理由についてアンケート調査を行いました。

 

 「男性との交際をしたくないと回答する女性」のうち3割強が「結婚に興味がないから」と回答。

image003

 「男性と交際経験もなく、男性と交際したいとも思わない」と回答した女性を対象に、その理由についてアンケート調査を行った結果、「結婚に興味がないから」が最も多く32%でした。続いて、「趣味に時間を費やしたいから」が24%、「同性の友人との時間が楽しいから」が18%、「男性との付き合いが怖いから」が14%、「男性に興味がないから」が12%という結果となりました。

 また、自由回答では「結婚に興味がない理由」として「結婚して家政婦のようになるのが嫌だ」「子供を育てる自信がない」「今の生活が充実していて楽しいので、結婚して生活を変えたくない」「他人と同居するのが苦痛だ」という回答もありました。

 次に、「男性と交際したいとは思うが、実際は交際したことがない」と回答した女性を対象に「その理由はなぜか」についてアンケート調査を行いました。

 

男性と交際したいが交際出来ない理由として、「恋愛で傷つくのが怖い」「男性との付き合いが怖い」といった理由が3割以上を占める結果に

image005

 「男性と交際したいとは思うが、実際は交際したことがない」と回答した女性を対象に、その理由についてアンケート調査を行った結果、「誘い方が分からない」が最も多く20%という結果となりました。続いて「恋愛で傷つくのが怖い」が17%、「男性との付き合いが怖いから」が16%、「ルックスに自信がない」が15%、「自分のプライド(理想が高い等々)」と「自分の収入が低い」がそれぞれ13%、「学歴が低いコンプレックス」が6%という結果となりました。

 また、男性側に行ったアンケート調査と同様、「SNSでの疑似恋愛で満足している」という回答も多く目立ちました。「恋愛ドラマを観ていたり、恋愛ゲームをしている方が傷つかないし、楽」という回答も多くあり、女性は恋愛シミュレーションゲームにはまる傾向が強い可能性があることも明らかとなりました。

 平成13年度の国民生活白書(内閣府)によると、中高年世代では、「離婚は極力避けるべきである」、「女の幸福はやはり結婚にあり、仕事一筋に生きるべきではない」伝統重視の割合が高いのに対し、若年世代では「結婚しても子供を持つ必要はない」「結婚しなくても豊かで満足のできる生活が出来る」など多様性重視の割合が高いという発表があります。

 「若者の恋愛離れ」とメディアでは取り上げられますが、このようなライフスタイルの多様化、結婚観に対する多様化が「恋愛」や「結婚」に対する熱量を失わせる結果につながっているのかもしれません。

 

 

有効回答数:女性412名
アンケート期間:2014-08-22~2014-08-31  

 

 

■日本法規情報株式会社について

日本法規情報株式会社は、「どこに相談したら良いか“わからない”を“わかる”に変える」をコンセプトに、様々な相談を解決できる相談パートナーと悩みを抱える相談者の両者を結ぶ接点となるサービスをご提供しております。全国約1000の相談パートナーと月間約1万件の対応実績を持ち多くの相談者の悩みの解決の一助となっております。  

 

 ■相談者調査レポート 関連サイト

離婚・調停相談サポート
https://www.soudan-form.com/rikonsoudan-support/
法律事務所検索サポート
https://www.soudan-form.com/houritsujimusho-support/
弁護士事務所検索サポート
https://www.soudan-form.com/bengoshijimusho-support/

 

■問い合わせ先

日本法規情報株式会社 Public Relation Team
http://www.nlinfo.co.jp/
pr@nlinfo.co.jp
03-5339-7500(代表)

SERVICE CATEGORY相談ジャンル

家庭・離婚

家庭・離婚

DVや家庭内暴力、離婚調停、離婚裁判、親権を得たい、といったご相談を取り扱っております。

金銭トラブル

金銭トラブル

金銭トラブル、債務整理、自己破産、過払い金請求など、金銭トラブルに関するご相談を取り扱っております。

詐欺被害

詐欺被害

悪徳商法に遭ってしまった場合や、クーリングオフなど、詐欺被害に関するご相談を取り扱っております。

不動産

不動産

敷金返還請求や不動産トラブル、任意売却、不動産登記など、不動産に関するご相談を取り扱っております。

相続

相続

相続税・贈与税、成年後見制度、遺言書の作成、不動産相続など、相続に関するご相談を取り扱っております。

保険・資産

保険・資産

年金のご相談や資産形成、節税などの税金対策、保険加入など、保険・資産に関するご相談を取り扱っております。

個人の労働問題・トラブル

個人の労働問題・トラブル

労働環境に関するトラブル、残業代請求など、個人の労働問題・トラブルに関するご相談を取り扱っております。

個人の税金相談

個人の税金相談

高額医療に関する控除、確定申告、電子申告の活用など、税金に関するご相談を取り扱っております。

刑事事件

刑事事件

告訴や告発、起訴前弁護、保釈、身柄解放などの刑事事件に関するご相談を取り扱っております。

トラブル・申請・法律相談

トラブル・申請・法律相談

身近な法律問題、ビザ取得、交通事故示談、医療ミスなど、法律問題全般のご相談を取り扱っております。

高齢者向け

高齢者向け

老後の資産運用やシニアライフ、相続や遺言手続き、成年後見制度など、高齢者向けのご相談を取り扱っております。

経営課題

経営課題

株式上場や経営改革、M&A、事業譲渡や倒産処理など、経営に関するご相談を取り扱っております。

行政手続き

行政手続き

各種許認可の申請や手続き、車庫証明取得、ビザ取得など、行政手続きに関するご相談を取り扱っております。

契約書

契約書

取引契約書の確認や企業間契約書の作成、契約トラブルなど、契約書に関するご相談を取り扱っております。

登記・申請・許可

登記・申請・許可

会社設立、会社登記、特許取得、補助金申請など、各種登記・申請・許可に関するご相談を取り扱っております。

企業紛争

企業紛争

企業訴訟や税務訴訟、個人情報漏えい、債権回収など、企業紛争に関するご相談を取り扱っております。

税務業務

税務業務

決算処理や記帳代行、給与計算、節税や企業資産税など、税務に関するご相談を取り扱っております。

企業の労務

企業の労務

人事や社会保険削減、労働訴訟、年末調整など、企業労務に関するご相談を取り扱っております。

一覧を見る

※当サイトのご利用にあたって

当サイトはアスクプロ株式会社(以下「当社」といいます。)が運営しております。当サイトに掲載の紹介文、プロフィールなど、すべてのコンテンツの無断複写・転載・公衆送信等を禁じます。また、当サイトのコンテンツを利用された場合、以下の免責事項に同意したものとみなします。

  1. 当サイトには一般的な法律知識や事例に関する情報を掲載しておりますが、これらの掲載情報は制作時点において、一般的な情報提供を目的としたものであり、法律的なアドバイスや個別の事例への適用を行うものではありません。
  2. 当社は、当サイトの情報の正確性の確保、最新情報への更新などに努めておりますが、当サイトの情報内容の正確性についていかなる保証も一切致しません。当サイトの利用により利用者に何らかの損害が生じても、当社の故意又は重過失による場合を除き、当社として一切の責任を負いません。情報の利用については利用者が一切の責任を負うこととします。
  3. 当サイトの情報は、予告なしに変更されることがあります。変更によって利用者に何らかの損害が生じても、当社の故意又は重過失による場合を除き、当社として一切の責任を負いません。
  4. 当サイトに記載の情報、記事、寄稿文・プロフィールなど、すべてのコンテンツの無断複写・転載・公衆送信等を禁じます。
  5. 当サイトにおいて不適切な情報や誤った情報を見つけた場合には、お手数ですが、当社のお問い合わせ窓口まで情報をご提供いただけると幸いです。